これから株式投資を始めようと考えている人は、資産のうち現金比率をどうするか迷っているかもしれません。
そんな悩みを解消したいと思います。
結論
最低限の生活防衛資金を現金として確保する。
株式投資を始める前にまずは生活防衛資金を蓄えておかなければなりません。
生活防衛資金とは、例えば会社を突然解雇されたりして無収入になった時に生活していくための準備金です。
人によってどれくらいの金額を準備すればいいのか考え方が人によって違うとは思いますが、私の場合は、1年分の生活費を貯めておく必要があると考え、実際にそれぐらいは貯蓄して備えています。
例えば、1ヶ月に20万ほど生活費として使うのであれば1年分の240万を生活防衛資金として貯蓄しておけばよいということになります。
1年分もあれば、無収入になっても当面は暮らしていけるので、心の余裕にも繋がります。
十分な生活防衛資金が無いと少しでも含み損が発生すると狼狽売りをしてしまうことになりかねないので、冷静な投資ができません。
まずは、十分な生活防衛資金を貯めてそれから株式投資を始めるのがよいと思います。
暴落相場時に追加投資できるように生活防衛資金とは別に現金を確保しておく。
十分な生活防衛資金が貯まったらいよいよ株式投資を始めますが、好景気の上り相場の場合は淡々と積み立てていけばよいわけですが、いったん暴落相場になると株価が急激に下がり資産が激減します。
株式投資は割安の時に多くの資金を投入することによってその後のリターンに差がでてきますから、暴落相場で株価が割安と思われる時に追加投資できるように生活防衛資金にプラスして現金を保有しておくべきだと考えます。
いったいいくら用意すれば良いのかといえば、保有している株式の総評価額の1〜2割程度はもっておきたいです。
この1〜2割という数字に確かな根拠があるのかといわれればありませんが、例えば〇〇ショックで自分の株の総評価額が50％減少した時に、下落する前の総評価額の20％追加投資できるとすると、その後の上昇相場になった時に含み益に復帰するのも早く、また長い目でみたトータルリターンも追加投資なしの時と比べてかなりの差がつくと思います。
もちろん、現金を持ちすぎることによる投資機会の損失もありこのあたりは個人の考え方次第ではあります。
まとめ
株式投資を始めようとした時、最低限生活防衛資金は確保しておくべきでしょう。さらに投資を始めたら暴落時にも定期購入以外のスポット買いができるように生活防衛資金とは別の資金を準備しておくことをおすすめします。
以上のルールを決めることによって、自然に自分なりの現金比率が決まってくるのではないでしょうか。
例えば、
- A：生活防衛資金：120万円（1ヶ月の生活費20万円×6ヶ月分）
- B：現在の株式の総評価額：100万円
- C：追加投資用資金：20万円（総評価額の20％）
という場合の現金比率は？
140万円（A＋C）÷ 240万円（A ＋B＋C）≒ 58％
となり現金比率は約58％ということになります。
途中で投資が挫折しないよう、自分にとって心地よい現金比率を確保しましょう。
